自分もワンルームマンション投資をしていて、重吉社長提唱の「レバレッジの黄金率」を目指して日々がんばることを目標にしているのだが、いかんせん長期の活動になり、たまにさぼり癖が出てしまう。
それを回避すべく、定期的にセミナーを聞いて自身のモチベーションの維持に心がけている。
不動産投資会社を選ぶ時の注意点として、売りに来る営業マンが実際に自身で不動産投資をしているかというのは大切なチェックポイントの一つとなる。
今回のオンラインセミナーの講師は自身ですでに1億円の資産を築いており、説得力がハンパなかった。。。
今回のセミナーでは、「レバレッジの黄金率」実現のためのモチベーション維持に加えて、将来のチャリンチャリン収入の具体的な目標設定に向けたヒントを得られたのが、とても有意義だった。
例えば、65歳で年収1000万を目指すための目標設定として、下記のようなモデルケースが出た。
・不動産：600万円
・金融資産（所謂ペーパーアセット。年金保険はこちらに入る）：200万円
・年金：240万円
例えば、自分も同じ目標とした場合、現在自分はどのような状況にいるのかを整理してみる。
【現在の自分のステータス】
・不動産：300万円/年
・金融資産（所謂ペーパーアセット）：44万円/年
・年金：170万円/年
あれ、全然足りてない。。。
が、単純計算で、不動産はあと倍保有すれば良いこと、金融資産は今の5倍にすればよいことが何となく分かってきた。
年金については更なる制度改悪が無いことが前提となるが、仮に年金制度が崩壊や消滅しても不動産所得と金融資産の収入が年800万になれば、問題ない気がする。
資産運用ガンバロウ
ズームビデオチャットを介して行われた放送インタビュー中に、カメラマンは間違いなく、彼または彼女が記者の肩越しに驚くべき角度を向けていることを想像しました。
ただし、残念なことに、このビューではインタビュー対象者が画面に表示されただけでなく、ログイン認証情報が詰まったモニターも表示されていました。
画像を拡大すると、CanberraニュースチームのGmailアカウントとZoomアカウントのように見えるものの詳細を含め、多くのユーザーIDとパスワードのように見えるものがわかります。
繰り返しますが、パスワードをコンピュータの画面に貼り付けるのは良い考えではありません。次に、それらのパスワードをテレビのニュースレポートで放送することはさらに悪いことです。
（Graham Cluley記事より引用）※機械翻訳
@7NewsAustralia I’d be changing passwords????? Isn’t this a security issue. @3AW693 @heidimur. Zoom in to the top corner then top right pic.twitter.com/HknnoGWd7Z— Lee Meadows (@lee_mead) August 9, 2020
日立化成や住友林業など国内の38社が不正アクセスを受け、テレワークに欠かせない社外接続の暗証番号が流出した恐れがあることが分かった。第三者が機密情報を抜き取ったり、ウイルスをばらまいたりする2次被害が予想される。事態を重く見た内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）も調査に乗り出しており、企業は対策が急務となっている。
（日経記事より引用）
既に、Pulse Connect Secure の脆弱性 (CVE-2019-11510) について、Bad Packets 社より 2019年8月24日 (現地時間) に、脆弱性の悪用を狙ったとみられるスキャンを確認したとの情報が公開されました。
（JPCERT注意喚起より引用）
昨年8月に全世界で検出された、脆弱性のあるPulse Secure VPNエンドポイントの比率で考えると、単純試算では900を超える今回のリストの内の10%相当（90サーバー）が日本のものである可能性があります。
郵送先の住所に自宅を晒したくない場合に私書箱を使うという手がある。
しかし、私書箱NGでどうしても住所に送付される郵便物が存在する。
そんな時に、住民票の住所としても利用できる便利な私書箱があることを知った。
こういうサービス、知恵の数だけ用途があるのだろうけど、今、個人的には用途が思い浮かばない。。。。
ドコモ自体は自身が全く興味が無く、最初はスルーしていた。
最初は7pay風な事件とも思っていた。
だが、事件が詳細になるについて、ドコモ口座のザルな設計（システムの設計ではなく、制度設計）に加えて、銀行側のザルなセキュリティ設計も起因していたようなのである。
ドコモ口座が話題になったので、当然被害者はドコモの契約者と思われ、ドコモと回線契約をもっていない人は影響ないと考えられた。
しかし、実際の被害者はドコモとは縁もゆかりもない人にも発生した。
ここが、ドコモのザルな設計という所以であるが、“ドコモ口座”は“dアカウント”さえあれば誰でも開設することが可能であった。
攻撃者の着目ポイントの一つがまさにここである。
つまり、現在携帯キャリアが”ドコモ”ではなく、“ドコモ口座”すら開設していない“ドコモと縁も所縁もない方”がターゲットとなったのである。
何故なら、“dアカウント”はドコモ回線を持っていなくても開設することが可能だからだ。
次の問題が、銀行のザルなセキュリティである。
ドコモ口座の開設だけでは意味が無く、銀行と紐づけが必要になる。
そこで目をつけられたのが、セキュリティがザルな銀行である。
具体的には、“口座番号＋暗証番号”だけで口座振替が可能なザルなセキュリティーの銀行である。
正直こういった銀行は使ってはいけない。
今回攻撃者によって明らかになった、ザルなセキュリティの銀行は下記である。
これらの銀行はセキュリティに対する投資を怠っている可能性が高く、資金の引き上げを強く推奨する。
【セキュリティがザルな銀行リスト】
💀中国銀行
💀東邦銀行
💀鳥取銀行
💀滋賀銀行
💀紀陽銀行
💀第三銀行
ーーリストここまでーー
ちなみに今回の事件、個人的な見解だが、利用者の意識次第で被害を小さくすることが可能である。
例えば、新生銀行では"パワー預金"、ソニー銀行や住信SBIネット銀行では”目的別口座”といった名称で、ATMからの入出金や、他の銀行口座に直接振替が行えない口座を用意している銀行がある。
普段使わないお金はこういった口座に振り替えておくことで、被害を小さくすることができる。
また、マネーフォワードといった家計簿アプリを活用することで、高額な出金が発生した際にアラートを受け取ることができ、被害の発生に気付く仕組みを作ることができる。
以上を踏まえると、高額被害者はマネーリテラシーが低いか、情弱者のいずれかという気がしてならないのだが。。。
そんな航空業界において、米系航空会社ではマイレージ事業を担保とした資金調達が流行っている(!?)模様。
以前、僕がこの世で最も嫌いな航空会社の一つであるユナイテッド航空がこの手法で50億ドルの調達を目指していたようで、その過程で、マイルの原価等、面白い情報も知ることができた。
その後、アメリカン航空やデルタ航空も同様の手法での資金調達を目指しているようである。
で、今回はスカイマイル（通称スカイペソ）有するデルタ航空の記事である。
デルタはこのスカイペソのプログラムを担保に65億ドルのローン借り入れを目指している。
その中でスカイペソに関する興味深い一面が見えてきた。
【スカイペソについて】
・1981年の設立
・会員数：1億人以上
【所感】
デルタのスカイペソは有効期限が無く、一見優秀なマイレージプログラムの様に見えるが、為替のトルコ円の様に長期的に見ると価値が下がり続けている。（それ故にスカイペソと揶揄されるのだが、、、。）
また、有効期限が無いといってもそれはデルタ航空の存続が前提条件であって、デルタ航空が破綻したら当然マイルも価値を失う。
自分もサブとしてスカイペソは貯めているが、正直魅力的なマイレージプログラムとは言い難い。
特にデルタはスカイチームメンバーであり、日本国内における存在感が薄く、日本撤退を進めることで、更に存在感が薄くなりつつある。
残ったスカイペソが活用できるように、デルタには引き続き頑張ってもらいたい。
【参考】
Delta SkyMiles: 100 Million Members, $2.2 Billion Income
wsl -l -v
wsl --set-version kali-linux 2sudo apt update
sudo apt dist-upgradesudo apt install -y kali-win-kexsudo apt install -y kali-linux-default