これから出てくるサイバー職を考えてみる

 

AIの登場やITが自動化されるにつれ、サイバーセキュリティの分野でも刺激的な新しい仕事が登場しそうです。宇宙空間のサイバーセキュリティ、AIの指導、デジタルフットプリントのコンサルティングなどの職種は、一見すると珍しいように思えるかもしれませんが、テクノロジーの急速な発展により、わずか数年で現実のものとなる可能性があります。その可能性のいくつかを見てみましょう。

宇宙サイバーセキュリティエンジニア

人工衛星は、ナビゲーションシステム、放送メディア、その他の通信に使用され、日常生活において最も必要な技術の一つです。人工衛星に依存する技術を使えば使うほど、この種の宇宙インフラは攻撃者にとってより魅力的なターゲットになります。

宇宙産業全体には、あらゆる種類の攻撃を防ぐことができる専門のスペシャリストが必要です(特にナビゲーション、エンジン制御、緊急対応、通信インフラなどの領域)。宇宙旅行、小惑星採掘、新しい宇宙ステーションの開発により、宇宙のサイバーセキュリティ専門家の需要が高まるでしょう。

AIメンター

AIベースの技術や音声ベースシステム(Siri、Alexa、Cortanaなど)などのアシスタントの台頭は、新しい技術をより身近なものにするのに役立っています。同時に、それらは新たなプライバシーとセキュリティの懸念をもたらし、その制御、規制、監視の要件は、製品管理や開発の専門領域を超えています。

推理小説作家のウィリアム・ギブソンは、技術的な未来において、AIやAIを使ったシステムの制御を担当するTuring Policeを提唱しています。このようなテクノロジーを管理・評価する新しいタイプの専門家として、AIメンターが現実的に必要かもしれません。メンターには、AIを教え、データへのアクセスを制御し、進化上の制約を課し、AIの親代わりとなることも含まれるかもしれません。AIが複雑化し、高度化するにつれて、専門家に対する需要は高まっていくでしょう。

AIメンターのアシスタントも、重要な役割になるかもしれません。彼らは、AIシステムが勝手に動作しないようにするための「停止」ボタンを作る責任を負う専任のスペシャリストとなります。そのためには、誤作動に対する保護や、コンピューターが使えなくなった場合の代替的プランの開発などが必要です。

サイバー・イミュニティ・デベロッパー

何十年もの間、人々は新しい技術をまず開発し、サイバーセキュリティへの影響については後で考えるということを繰り返してきました。世界をより安全にするためには、「セキュリティ・ファースト」のアプローチが必要です。サイバーセキュリティの原則を組み込んだソリューションに私たちを向かわせることで、デバイスがデフォルトでサイバー攻撃に対する免疫を持つことが可能となります。

この手法に精通した開発者が充足すると、設計上安全なシステムを作ることができるようになります。これらのシステムは、ハッキングするにはあまりにもコストがかかりすぎるため、攻撃者のモチベーションを下げることが可能です。

スレット・エンデュランス・マネージャー

サイバー攻撃は、生産とビジネスプロセスの中断につながり、潜在的な風評被害と金銭的損失をもたらすリスクがあります。例えば、巨大な金属加工工場の生産工程が攻撃者によって妨害され、1日工場が使用不能になったとします。このため、注文に対応できず、数百万ドルの損失が発生します。

スレット・エンデュランス・マネージャーは、重要インフラや、システム停止が許されない大企業で必要とされるでしょう。これらのスペシャリストは、ITシステムの制御、サイバー攻撃への対応、ソフトウェアやヒューマンエラーの管理など、事業継続の責任者として企業を保護します。

サイバー捜査官

この職業はすでに存在していますが、今後数年の間に、デジタルシステムの高度化や自動化の流れを受けて、より複雑で多様なものになっていくでしょう。

これらのスペシャリストは通常、セキュリティ侵害の余波を管理し、調査全体をカバーし、組織への脅威を排除するために働いています。インシデントの結果に基づく証拠の収集、ログファイルやネットワーク上のイベントの分析、侵害の指標の作成など、さまざまな作業を行います。次世代のサイバー捜査官は、プログラミングやハッキングだけでなく、心理学や不安定な状況下での意思決定などのスキルを持つジェネラリストになるでしょう。さらに、ロボットやAIの専門家も必要になってくるでしょう。

デジタル・フットプリント・コンサルタント

この専門家は、サイバーインシデントによる潜在的な悪影響からブランドを守るために重要な役割を担います。サイバー攻撃者は、データを抜き取り、企業の評判を脅かして脅迫することで知られています。これからの専門家は、このようなリスクに対する企業の脆弱性を評価し、企業のイメージを守るスキルをコンピテンシーに加える必要があります。

デジタル・ボディガード

人のデジタル・アイデンティティを守るコンサルタントです。物理的な世界でのボディーガードのように、晒しやサイバーストーカーなどの嫌がらせから保護します。このボディーガードは、クライアントのアカウントやデジタル履歴をクリーニングし、バーチャルライフをガイドしサポートすることで、デジタルアイデンティティを守る手助けをします。

2021年、米国の中高生の約46%がサイバー空間でいじめを受けたことがあり、成人の41%がオンラインハラスメントを経験したと回答し、24%がテクノロジーを使ったストーカー行為を受けたと回答しています。場合によっては、オフラインのハラスメントや身体的な暴力と組み合わされることもあります。積極的なコンサルタントがいれば、このような脅威から子どもや大人を守ることができます。このような事態が発生した場合、コンサルタントは民間のデジタルセキュリティ部隊として、加害者を妨害し、特定し、将来的に同様の事件が発生しないよう支援することができます。さらに、心理的な観点から被害者が事件に対処するのを助けることもできます。多くの国ではネットいじめは犯罪なので、そのような場所では特に需要があるかもしれません。

サイバーセキュリティが関係ないビジネスを挙げることはできません。サイバーセキュリティで収益を上げていない企業でも、かなりの規模のサイバーセキュリティ人財を持っていることがよくあります。たとえば、Apple には、エンドポイント・セキュリティを担当する社内チームがあります。テクノロジーとビジネスが進化し続ける中、サイバーセキュリティにおけるキャリアの機会は、将来にわたって豊富で多様であり続けるでしょう。

出典:Cyber Jobs of the Future: Sleuth, Bodyguard, 'Immunity' Developer