トレンドマイクロは12月22日、脅威動向を予測したレポート「2021年セキュリティ脅威予測」を公開しました。あわせて公式ブログ記事も公開しています。
2020年は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大により、業務形態、流通網、生活様式など、世界中で幅広い変化が発生しました。サイバーセキュリティにおける脅威も、そうした変化で発生した隙をつくように、さらに巧妙さと危険度が増しています。
こうした背景から「2021年セキュリティ脅威予測」では、まず「自宅のテレワーク環境がサイバー攻撃の弱点になる」「テレワーク用企業向けソフトウェアやクラウドアプリケーションの深刻な脆弱性が狙われる」といった可能性を指摘しており、脆弱なホームネットワークから従業員の自宅のコンピュータを乗っ取って組織ネットワークへ侵入する事例などが予想されています。他方で、既にインターネット上では、脆弱性の影響を受ける特定のVPN機器のリストも公開されており、該当する組織での早急な対応が求められています。
また「新型コロナウイルスに便乗する攻撃キャンペーンの継続」「医療機関が直面するセキュリティリスク」も予測されています。2020年に日本国内では、マスク不足に便乗した偽の通販サイトや偽の給付金の申請サイトなどが確認されました。今後も、感染状況やワクチン関連の情報に偽装した不正サイトや不正メールが横行すると考えられます。一方で、医療機関やワクチン開発関連組織への諜報活動が懸念されます。
そして、サイバー攻撃に悪用される脆弱性（セキュリティ上の欠陥）において、ベンダからの修正プログラム（パッチ）提供などの対応策がない「ゼロデイ脆弱性」だけでなく、修正プログラムが提供されているものの、公開されたばかりでパッチが適用されていない可能性がある既知の脆弱性「Nデイ脆弱性」がより一層問題になると予測されています。
「2021年セキュリティ脅威予測」では、その他にも以下のようなトピックを解説しています。
・攻撃者はホームオフィスを新たな犯罪拠点に
・テレワークの導入によって企業はハイブリッド環境と持続困難なセキュリティアーキテクチャに直面
・外部からアクセス可能なAPIが企業の情報漏えいの攻撃経路に
・パンデミックで進む個人情報の収集と共有に注目するサイバー犯罪者
・セキュリティ強化の推進
「2021年セキュリティ脅威予測」（PDFファイル）は、トレンドマイクロの公式サイトから無償でダウンロード可能です。