明暗が分かれたTポイントとPontaポイント Tポイントはどこに向かうのか
Tポイントは息の長いポイントサービスであるが、ポイントの貯めにカードを差し出すのがイヤで個人的には貧者向けのポイントサービスと思っている。
以前、メインバンクとして新生銀行を使っていたが、Tポイントがたまる無駄なサービスの開始をきっかけにメインバンクを変更した。
以前はSBI証券を使っていたが、こちらもポイントサービスでたまるポイントがTポイントのみとなることを受けて、証券会社を変更した。
約3年の時を経て、2022年4月以降にYahoo!ショッピングやPayPayモールでTポイントではなくPayPayボーナスが貯まるようになる。
また、ソフトバンクもTポイントを終了し、PayPayボーナスに交換できるソフトバンクポイントに切り替える。
既にYahoo!ショッピングではPayPayを中心にキャンペーンが実施されている。
Tポイントは勢いを失っているが、逆に息を吹き返したのがPontaポイントだ。
Pontaが復活したのはKDDIとの提携があったためだろう。
なぜ、PontaがKDDIと提携したことで復活したのか。
共通ポイントに加盟する企業の目的は"相互送客"だ。他の加盟店のお客さんを送ってもらい、自社のお客さんを他の加盟店に送るのが共通ポイントの仕組みとなる。
しかし、楽天ポイントやdポイントは、加盟店にとって"相互送客"ではなく、ほぼ一方的な"集客"となる。楽天市場などでは楽天グループの利用でポイントがアップするプログラムであるSPU（スーパーポイントアッププログラム）などのキャンペーンで楽天ポイントが大盤振る舞いされており、その楽天ポイントを楽天ポイントカードなどの加盟店に送っている。楽天が2020年に発行したポイント数は4,700億円。このポイントを加盟店に送ります、と言われれば他の共通ポイントを導入していたとしても楽天ポイントカード加盟店にひっくり返る事はあるだろう。
dポイントも同様、ドコモ側がキャンペーンやdカード GOLDなどでポイントを大盤振る舞いしている。dカード GOLDは年会費11,000円（税込）のゴールドカードとなるが、会員数は800万人を突破。年会費無料のdカードよりも保有者が多い。
なぜ年会費が11,000円もするゴールドカードを保有しているのだろうか。理由は、ドコモの料金やドコモ光の料金に対して10％のdポイントを獲得できるためだ。1ヵ月10,000円程度のドコモ料金がある場合、毎月1,000ポイントを獲得できる。1年で12,000ポイント獲得できれば、年会費以上おトクになる計算だ。毎月1,000ポイントを獲得しているdカード GOLD会員が800万人いると考えると、1ヵ月で80億円分のdポイントが発行されており、これはドコモ負担のポイントとなるはずだ。以前PayPayが行っていた100億円あげちゃうキャンペーンを毎月行っているようなイメージと考えるとわかりやすい。
ここ数年でTポイントやPontaの加盟店から楽天ポイントやdポイントの加盟店に鞍替えする企業も多い。例えば大戸屋はPontaポイントから楽天ポイントに切り替え、ドトールはTポイントからdポイントに切り替え、ファミリーマートはTポイントのみの取り扱いだったが、dポイントと楽天ポイントが追加となっている。共通ポイントを鞍替えする理由は圧倒的な送客力に魅力を感じてのことだろう。
しかし、PontaがKDDIと提携したことにより、KDDIが発行する大量のポイントをPonta加盟店に送客できるようになり、一気にPontaが復活。au PAYを利用すると最大20％のPontaポイントを還元する「たぬきの大恩返し」などのキャンペーンを実施し、Pontaが攻めに転じている。
一方、ソフトバンクやヤフーもポイントの大盤振る舞いを行っているが、大盤振る舞いするポイントがTポイントではなく、PayPayボーナスとなる。PayPay加盟店への送客効果はあるが、Tポイント加盟店への送客効果は見えてこない。このような事から、Tポイントは厳しい状況になっている。
実は、ここ10年間のポイント再編の火付け役はTポイントとヤフー陣営であり、これがなければ、そもそも楽天がリアル加盟店でのポイントサービス参入やドコモがdポイントを開始したり、KDDIとPontaが提携したりする事もなかったのかもしれない。Yahoo!ポイントとTポイントの統合は、過去10年間で最もポイント業界に影響を及ぼしたニュースと言えるだろう。
発表当時はTポイントはANAと相互ポイント交換を行っており、Yahoo!ポイントはJALと相互ポイント交換を行っていた。このTポイントとYahoo!ポイントが統合するという事はANAとJALのマイルが相互に交換できるようになる。
さらに、TポイントとYahoo!ポイントが統合すると、Tポイントとnanacoポイントの相互交換が可能になる。当時はTポイント＝ファミリーマートであったため、ファミリーマートで貯めたTポイントをnanacoポイントに交換すればセブン-イレブンで利用可能となった。そのため、2013年3月にはYahoo!ポイントとnanacoポイントの提携が解除。同じくJALとYahoo!ポイントの提携も解除となった。宙ぶらりんになったnanacoポイントは同年4月にANAと提携。
発表から約1年後の2013年7月にYahoo!ポイントが廃止されTポイントに統合。
ここからの動きが激しい。2014年5月にauがau WALLETを開始し、au WALLETプリペイドカード（現au PAYプリペイドカード）にポイントをチャージする事でMastercard加盟店で利用できるようになった。同年7月にはソフトバンクポイントがTポイントに切り替えとなる。同じ月にリクルートポイントとPontaポイントが提携を開始。
2014年10月には楽天が実店舗で利用できる楽天ポイントカード（当時はRポイントカード）を発行した。ヤフー＋Tポイント＋ソフトバンク連合 vs リクルート＋Ponta連合＋楽天と言う構図だ。auとソフトバンクに出遅れたドコモも2015年12月にdポイントを開始。現在の4大共通ポイントの誕生だ。
現在、Tポイント・ジャパンの主要株主を確認すると、カルチュア・コンビニエンス・クラブ、Zホールディングス、ソフトバンクとあるように、Zホールディングスもソフトバンクも株主として残っているため、可能性がないわけでもない。
ただし、いくつか不具合もある。スマホ決済サービスとしてTポイントと提携しているファミペイからはTポイントの機能が消えそうだ。また、Tポイントは金融サービスとも提携もあり、SBI証券でTポイントを使った投資ができたり、T NEOBANKで銀行サービスを提供していたりするが、PayPay証券やPayPay銀行との兼ね合いも出てくる。
2023年にはTポイントは20周年を迎える。筆者以上にTポイント陣営は考えているだろう。日本のポイント文化を長年牽引してきた老舗のTポイントの将来はいかに？